【アニメ業界の闇】 アニメーター「業界は岐路に立っている」

アニメーター（英語: animator）とは、商業用セルアニメの制作工程において、作画（連続する静止画を作成し、動く映像にする）工程の原画、動画を担当する職制の総称として使用される。
商業用セルアニメでは、原画・作画監督・動画・動画検査などが該当する。作画力とキャラクターに演技をつける演出者としての能力も必要で、アニメーターの力量は映像に顕著に現れる。新人は、動画マンを経て、原画マンで経験を積み評価されると作画監督に昇格する。色付けを行う工程は「仕上げ」といい、アニメーターとは別の役職である。
ストップモーション・アニメーションでは、人形等の動きの設計を担当する者、3DCGアニメーションの制作では動きをつける者のことを示す。

日本における労働環境
アニメーターの多くは、有名クリエーターを夢見て目指す者が多い。成功したときの見返りは多く、高い実力の持ち主が独立した場合などは、多くの収入を得ることも出来るが、そこまで行ける者は、ほんの一握りで、一般的なサラリーマンの収入を得られるようになるまでが厳しく、また基礎から育てられずに動画から原画に促成的に移行させられ挫折し、業界を離れていくケースも多いと言われている。

現在の日本のアニメーターの多くは契約社員かフリーランス（個人事業主）であり、正規雇用（正社員）でないため、健康保険や厚生年金などの福利厚生は無い。固定給制である制作会社はスタジオジブリ、京都アニメーションなど少数である。また、実力を認められたアニメーターが会社側から拘束をうけ、単価とは別の固定給を貰うという場合も存在する。新人アニメーターの担当する作業は低単価の動画であるが、原画から育成する方針のスタジオも存在する。

動画1枚・原画1カットの単価×出来高制の業務委託・請負形式であるが、アニメ作品の商業的な成功失敗が、請負金額に反映されることは無い。作画監督は1話の制作期間（2ヶ月程度）拘束されるため、作品の掛け持ちや、或は制作会社が拘束料を支払い専属の契約社員となる場合もある。

新人アニメーターの多くは契約社員であり、劣悪な労働環境と収入の問題から1年間で90％が辞めていく状態である。平均労働時間は約18時間、週2回は徹夜で月収約2～3万円（新人）。中堅クラスのアニメーターでも月収は約7万5000円～10万円、良くても約15万円といわれ、実家からの仕送りや副業により収入を得ていることも多い。

収入が少ない理由として、1枚の動画の単価が約150円～200円程度であり、採用されなければ0である。また原画動画の単価は昔から大きく変化もしていないこともあり、アニメーターの約25%は年収100万円以下であるといわれる（日本芸能実演家団体協議会の2008年における調査）。

また30年ほど前は月に、1000枚ほど生産していた動画アニメーターが存在していたのに対し、現在は制作体制が変化し、パソコンにスキャンして彩色する関係上作画の線を綺麗に描かなければならないこと、視聴者から求められている作画のレベルが上がっていることから、1人で多くの枚数を生産しにくい状況となっており、月に500枚描ければ動画マンは一人前とも言われる。

動画の仕事を覚えると原画の仕事に移行する。原画の場合は1枚では無く、1カットの単価が約2000円～5000円となり、責任者である作画監督になると、1話あたりの単価が20～40万円ほどになるといわれている。

また、広告代理店やTV局が制作費の多くを中抜きしており、制作会社に与えられる制作費が少ないため、アニメーターに十分な報酬がない理由のひとつともいわれている。 アニメ監督の山崎理は、アニメ制作の予算配分はおかしく、音響監督、脚本家、撮影は、もらい過ぎではないかと疑問を呈している。

劣悪な労働条件を改善するため、2007年（平成19年）10月13日に、スタジオライブ社長の芦田豊雄の呼びかけで、日本アニメーター・演出協会(JAniCA)が設立された。

2008年（平成20年）に株式会社ボンズ名義でアニメーターの個人情報が流出する事件が起こり、アニメーターの格付けが行われている実態が明らかとなった。その格付けによると「こいつはクビ」「戦犯」「会社の癌」などとされていた（ボンズ側は一切関係ないと否定）。

2012年に自殺したアニメ制作会社の元社員男性が、過労による鬱病が原因と労災認定されたことが伝えられた。通院先のカルテには「月600時間労働」との記載があり、残業時間は多い時で344時間に上ったという。アニメーター - Wikipedia