高市首相とフィリピン大統領の接近が中国を刺激する恐れを東京新聞が報道。しかしネットでは「中国が自ら周辺国を接近させている」と因果関係を逆転させた論調に批判殺到。GSOMIA締結交渉開始の背景とネットの反応を詳報。
カテゴリー: メディア
【辺野古隠し】マスコミ・野党の異常なダブルスタンダードを暴く
2026年3月の辺野古沖転覆事故を2ヶ月間黙殺したマスコミと野党が、文科省の是正指導に一斉に「萎縮する」と反発。この矛盾したダブルスタンダードの実態をネットの声から徹底検証する。
【高市首相】取材34回は歴代最少、記者が「支持率下げてやる」と叫んだ衝撃
高市首相のぶら下がり取材が就任5ヶ月で34回と歴代最少。背景には「支持率下げてやる」と叫んだ記者の存在やオールドメディアへの不信が。Xでの直接発信を重視する戦略の是非を、データとともに深掘り。
【東ブクロ】芸人とYouTuberの対立、本質は嫉妬と選民意識
さらば青春の光・東ブクロが「YouTuberをテレビに出すな」と発言し炎上。芸能界の選民意識と嫉妬が露呈したとネットで大荒れ。タモリや松本人志との比較、視聴者の冷めた声をまとめ、テレビと新興メディアの衝突を深掘り解説。
【辺野古転覆】遺族代弁批判の元教授、自身は死者代弁で大炎上
辺野古ボート転覆事故で遺族が娘の言葉をnoteに公開したところ、元教授・浅野健一氏が「親が代弁すべきでない」と批判。しかし同氏は過去に自身の政治的論戦で死者を代弁していたことが発覚し、ネットでブーメラン批判が殺到。メディアのレッテル貼り問題も浮き彫りに。
【フジ赤字】嫌なら見るな発言10年越しの報いと構造的崩壊
フジ・メディア・HDが2026年3月期に営業赤字87億円へ転落。中居正広問題による広告収入激減に加え、「嫌なら見るな」発言から10年、視聴者離れが加速。村上ファンドの圧力で不動産売却を余儀なくされ、経営の屋台骨を失った構造的な崩壊を詳報。
【読売テレビ炎上】「主権喪失」アンケートに怒号、偏向報道の実態
読売テレビの番組が「日本が主権を失った場合、アメリカと中国のどちらに入りたい？」というアンケートを実施し、ネット上で大炎上。主権喪失を前提とした質問に「売国奴」「偏向報道」と批判殺到。アンケートの内容やネットの反応、問題点を詳しく解説。
【辺野古転覆】報道時間1時間40分の異常、メディアの深淵
日経データで判明した衝撃の報道格差。辺野古転覆事故の報道時間はわずか1時間40分、一方で京都南丹殺害事件は36時間41分。背景に民放労連と辺野古基金の関係、中国情報機関との接触が疑われる。メディアの利益相反と報道バイアスの実態を深掘り。